◆選民の歴史 総括編 ＝“選民の歴史”を通じて明らかにしたもの＝
まず「選民の歴史ユダヤ人編」では、今日の世界を支配し、脅威を与えている2つの勢力、つまり中国共産党に代表される“共産主義勢力”と、ビルダーバーグ会議等陰で世界の金融を操り、今後の世界の方向性を決めている“国際金融資本勢力”とは、どちらも根が一つであることを明らかにしました。
世界の共産化を目指す“共産主義”と、主要各国の中央銀行システムに代表される“国際金融システム”とは、イエスの十字架以降、2000年の歴史を通じて迫害されてきた選民ユダヤ人たちが、自分たちの民族の解放と同時に、選民として世界を支配する為に作り上げた、思想とシステムであることを明らかにしました。
そしてこの思想とシステムによって生みだされた勢力こそが“共産主義勢力”と“国際金融資本勢力”であることを明らかにしました。
そして彼らは、共産主義理論と国際金融システムによって世界を表と裏から支配しようと、今なお謀略を巡らしていることが明らかとなりました。
そして彼らの最大の被害者こそが、ソ連誕生時に大陸に進出し、共産主義の危険性に一早く気づいた日本でした。
日本はロシアの南下政策の脅威に立ち向かうために大陸に遠征し、日清・日露の戦争を戦い、朝鮮を統治し、満州国を建国しました。
当時同じようにロシア皇帝を最も敵対視していたイギリスのユダヤ人国際金融資本勢力は、ロシアを弱体化させるために極東の国日本を利用し、1902年に日英同盟を締結し、日本に資金を援助することで、日本は直接ロシアと対峙するようになりました。
当時はロシアに比べてまだ国力において劣っていた日本の思わぬ善戦により、1905年にロシアが日露戦争に負けるという思惑以上の結果を得たユダヤ人金融資本勢力は、同じ年の1905年に、ロシアでツァーリズムの転覆を図ろうと、第1次ロシア革命を起こしました。
さらには1914年に始まった第一次世界大戦によって弱体化した帝政ロシアを、1917年のロシア革命（ユダヤ人革命）によって打倒し、この時に世界で初めての社会主義国家・ソビエト社会主義共和国連邦を誕生させたのです。
ユダヤ人金融資本勢力は、ロシアの地に社会主義国家・ソ連が誕生すると、今度は自分たちの手で誕生させた社会主義国家を中国大陸へも拡大しようと、1921年7月に中国共産党を結党し、中国大陸の利権をも狙うようになりました。
その時最も邪魔な存在となったのが、ロシアの南下政策を阻止するために大陸に進出し、日露戦争にも勝利して存在感を増していた日本でした。
そのためユダヤ人金融資本勢力は、既に自分たちの手に堕ちていたイギリス・アメリカを動かし、表向きは国民党・蔣介石を支援しながらも、裏では中国共産党を支持し、紛争を早期に収めようとする日本を支那事変の泥沼へと引きずり込みました。
彼らは国民党を日本との戦いで消耗させ、弱体化したところを中国共産党が叩くというシナリオを描き、中国共産党はそのシナリオ通りに、第二次大戦後の1949年10月に、弱体化した国民党を労することなく破ることで、中国大陸を共産化することに成功したのでした。
第二次世界大戦時、社会主義国家はまだソ連一国しかなかったため、1941年の独ソ開戦時に、日本も極東からソ連との戦いに打って出れば、この時にソ連は滅んでいた可能性がありました。
まさしく社会主義国家ソ連を打倒し、共産主義をこの地上から一掃する千載一遇のチャンスがこの時だったのです。この時にたとえソ連を一気に打倒することができなかったとしても、日本は北樺太にある埋蔵量の豊富な油田を確保し、反共の蒋介石と手を組み、中国大陸の共産化を阻止することもできました。そうなれば日本はアメリカとの戦争を回避し、大東亜戦争に打って出る必要もなかったのです。
独ソ開戦の報を受け松岡洋右外相は、「即刻北進してソビエトを討ち、ドイツと共にソビエトを東西から挟み撃ちにすべし」と天皇陛下に上奏します。
しかしこの時の首相近衛文麿は、ルーズベルト大統領同様共産主義者の風見章や、スパイとして処刑された尾崎秀実ら、ソ連・コミンテルンと繋がりのある者や、国際金融資本家と繋がりがある者たちを身近に登用していたため、松岡外相の北進案は受け入れらることはありませんでした。
特に内閣書記長だった風見章は、コミンテルンの意向に沿った動きを大胆かつ巧妙に行い、近衛は北進の代わりに南進、つまりアメリカとの決戦へと舵を切り、日本は大東亜戦争へと向かうことになるのです。
この時の日本の決断が、第二次世界大戦以降今日に至るまでの世界の秩序、世界の歴史を、大きく変えてしまったと言っても過言ではありません。
一方アメリカでは、国際金融資本勢力の代理人であったルーズベルトの側近には、ソ連の工作員や社会主義者たちが多く入り込んでいたために、日本をソ連とではなく、アメリカと戦うようにとの工作活動がなされていました。
ルーズベルトはアメリカは戦争をしないことを公約にして大統領に三選されていました。
そのためルーズベルト自らが日本に対して宣戦布告を行うことはできなかったために、1940年10月に日本を対米戦争に導くための「マッカラム覚書」が作成され、覚書に従い日本を対米戦争へと導く工作活動が、水面下で活発に行われていたのです。
覚書に従い、まずは日本を国民党軍との泥沼の戦いによって消耗させるために、爆撃機や戦闘機を中国に送り込むなどして、国民党軍を陰で支援しました。
そして経済的にはアメリカ・イギリス・中国・オランダによるABCD包囲網を敷くことで、資源を持たない国日本をとことん追い込みました。
さらには日本近海で、一触即発となるような領海侵犯行為を繰り返し、日本をアメリカとの戦争に駆り立てるために、実質的に宣戦布告に等しい工作活動が幾重にも行われていたのです。
それでも日本は、中立条約を結んでいたソ連に仲介を依頼するなどして、ありとあらゆる手段を講じて、平和的に問題を解決しようと試みましたが、アメリカの挑発行為は戦争目的だったために、日本の交渉には応じるはずもありませんでした。
その結果日本は1941年12月8日、国家の生き残りをかけて真珠湾奇襲攻撃に出ることで、宣戦布告無き先制攻撃に至り、アメリカ国民の日本人への怒りの感情に火をつける結果となってしまいました。
ルーズベルトは日本の真珠湾奇襲攻撃を事前に知りながらも、ハワイの前線基地には何も伝えず、2400人もの若きアメリカ人兵士を犠牲にすることで日本を加害者に仕立て、アメリカ国民の憎悪を掻き立てることに成功し、思惑通りに国民の熱烈な支持を受けて日本との戦争に臨んだのです。
このように「選民の歴史ユダヤ人編」では、大東亜戦争は一般的に信じられている日本のアジアへの侵略戦争などではなく、イギリスのユダヤ人国際金融資本勢力と、その代理人であったアメリカ・ルーズベルト大統領、それとルーズベルトの背後にあったソ連・コミンテルンの工作によるものであり、日本にとってはあくまでも生き残りをかけた、自衛のための戦争であったことを明らかにしました。
そんな日本に対しアメリカは、戦争に勝利するだけでは飽き足らず、当時開発中だったウラン型原子爆弾、プルトリウム型原子爆弾の実験場として、あえて人口密集地帯に目標を定め、それぞれ1945年8月6日に広島、8月9日に長崎に原爆を投下することで、約21万人もの死者と、約37万人もの被爆者を出しました。
原爆の使用も、一般人への攻撃も、戦時国際法・ハーグ陸戦条約違反であるにもかかわらず、アメリカ・トルーマン大統領はあえて国際法を犯してまでも広島・長崎で、無垢の市民の大量虐殺を実行したのでした。
原爆を使わなくても日本が1945年8月には降伏していたことは、日米の歴史文書で圧倒的に示されており、トルーマン大統領や側近らもそれを分かっていたことが、数々の資料で証明されていますが、アメリカは敢えて日本が飲めないような要求を突きつけて、戦争を長引かせることで、原爆実験を間に合わせた感さえもあるのです。
また日本やアメリカの政府の中枢に潜り込み、日本との戦争を回避する工作に成功したソ連・コミンテルンは、大戦終結間際、広島への原爆投下直後の1945年8月8日に、日ソ中立条約を一方的に破棄して日本に宣戦布告をし、その1時間後には満州国に攻め入り、8月14日には日本がポツダム宣言を受諾し、終戦を迎えたにもかかわらず、8月16日には南樺太、18日には北方領土を火事場泥棒のように奪い、さらには北海道まで奪い取ろうとしました。
日本は終戦により一旦は武器を放棄しましたが、8月18日以降樋口季一郎少将率いる日本軍は、ソ連の侵攻に命がけで抵抗し、ソ連軍の北海道への侵略は阻止することに成功したのです。
そのためソ連は、約65～70万人に上る日本軍捕虜をシベリアに抑留し、過酷な強制労働を強いることで、日露戦争に敗れた復讐を果たすことにしたのです。
こうして日本は、勝ち目のない、やりたくもなかった大東亜戦争に引きづり込まれ、原子爆弾まで投下されることで、完膚なきまでに叩きのめされたばかりか、ソ連によっても追い討ちを掛けられ、第二次世界大戦は悲劇のうちに幕を閉じたのでした。
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