日本人洗脳工作“WGIP”の申し子たち
左翼の浸透工作の手法としては、自分たちが新しく組織を作るのではなく、既存の組織に入り込み、長い時間をかけてその組織の中枢を占め、最終的にはその組織自体を乗っ取るという形を取るのです。
日弁連がまさしく左翼の手に堕ちた典型であり、一般会員は組織運営などという面倒な仕事は敬遠するため、組織の乗っ取りを目指す会員は容易にその組織の中枢に入り込むことができ、要職を占めることで組織を乗っ取ることができるのだそうです。
同じような手口で、NHK、TBS、毎日新聞、東京新聞等マスメディアも、その中枢は左翼的な人物たちによって占められ、双方の意見を平等に報道するという本来あるべきマスコミの姿勢が失われ、気付いたときには反日的な報道、反日的なコメントのみを垂れ流す、反日マスメディアとなってしまいました。
新型コロナや東京オリンピックに関する報道がその典型で、新型コロナの脅威が世界中を席巻し始めた時、本来ならば日本のマスコミも政治家も、挙国一致で新型コロナ対策に立ち向かわなければいけなかったにもかかわらず、日本のマスコミや野党は、連日桜の会やモリカケ問題で与党を追及するのに躍起で、政府が新型コロナ対策に割かなければいけない貴重な時間も労力も、野党の追及をかわすことに費やされてしまう始末でした。
その結果日本は初期対応に失敗し、新型コロナ感染拡大の一因を作ったと言っても過言ではありません。
新型コロナのような国家的危機に際しても、マスコミや野党は日本を守るどころか、桜の会やモリカケ問題で政府の足を引っ張ることしか考えず、国家国民のことなど何も考えていないことが露になりました。
また東京オリンピック開催時の日本のマスコミや野党は、新型コロナの脅威を訴えることにより、東京オリンピック開催反対運動を先導し、東京オリンピックが始まってもなおその主張を続けました。
新型コロナ感染拡大時には新型コロナの脅威を訴えることもなく、桜の会やモリカケ問題で政府の足を引っ張ることで、結果的に感染拡大の一因を作ったにも関わらず、今度は東京オリンピックを中止または延期に追い込むことで、政府の無能ぶりをアピールするために、新型コロナ感染拡大の脅威を訴えるという、自分たちの都合で新型コロナという世界的な脅威を政局に利用するということを行っているのが、彼ら反日的左翼思想を持った人たちの実態です。
東京オリンピックに人生を賭け、一生懸命に練習に励んできた世界中のアスリートのことなど一顧だにせず、自分たちのことしか考えていない、自己中心的思考の持ち主の集まりであることが露になったのではないでしょうか。
しかしマスメディア以上に憂慮すべきは、日本の国政政党である自民党にも左翼勢力の浸食が進んでいることです。
自民党の幹事長として、幹事長在職5年超で歴代最長記録を更新した二階俊博元幹事長は、中国の代理人として、あからさまに中国の思惑通りに自民党を操ってきました。
菅総理の任期満了に伴う自民党総裁選挙に立候補した河野太郎議員も、父親河野洋平氏時代からの親中派であり、外務大臣時代、韓国に対して断固たる態度を示すことで国民にも人気となりましたが、掲げる公約はことごとく日本の弱体化と同時に、中国を利するような政策となっており、もし総理になっていたら、日本を中国に売り渡すような政権となっていたかもしれません。
中国による政界工作は巧妙かつ長期的で、若手の議員時代からハニートラップ、賄賂等ありとあらゆる手段を使って近づき、ずぶずぶの関係となってはスキャンダルをネタにして裏切りを許さない、飴と鞭を巧みに使い分ける戦術です。
こうして元々親中的だった公明党や野党はもちろん、国政政党である自民党の要職を占める議員たちまでも抱き込むことで、世界の主要国が非難したウイグル人権侵害非難決議案までもが採決されないという、異常な親中的国家となってしまっているのです。
日本の差し迫る最も大きな脅威は、尖閣列島はもちろんのこと、北海道や沖縄までも侵略しようとしている中国にあるにもかかわらず、自民党総裁選挙においても、その直後の衆議院議員選挙においても、対中政策はほとんど政策論争の争点とはならず、与野党挙げて親中的政治となってしまっているのが今の日本の政治の現状です。
まさしく中国の戦略通りに既存の組織の中に入り込み、長い期間をかけてその組織の中枢を占め、最終的には組織自体を乗っ取る工作が、国政政党である自民党においても確実に行われている現状が見て取れるのです。
ちなみに一口に左翼的な人といっても背景は多種多様で、いろんなのタイプ人たちに分類できます。
日本の弱体化を図る仕事をすることによって利益を得る人々、つまり親中派の人物、親韓国・北朝鮮系の人物、さらには国際金融資本勢力の代理人やスパイなどは、積極的に日本を弱体化させるために働くことで自らが利益を得る、売国的な人たちと言えます。
または思想的に共産主義的思想に感化され、信念をもって左翼活動に勤しむ人。
しかし最も多いのは、生まれながらにして自虐史観によって洗脳され、左翼的な世の風潮を自然と受け入れてしまい、自覚も無いまま悪意を持った左翼的な人々に利用される良心的な人たちです。
彼らは背景は異なっていたとしても、日本の弱体化を狙う勢力によって利用され、反日的な主張を繰り返すことによって日本の弱体化に寄与しているのです。
朝日新聞が日本をダメにしたという話はよく聞きますが、朝日新聞以外にも特に地方の有力紙、東京新聞、名古屋の中日新聞、北海道新聞、琉球新報や沖縄タイムス等々、枚挙にいとまがないほど多くのマスコミは反日的思想、左翼的な思想を持った人々によって牛耳られてしまっています。
慰安婦問題も南京大虐殺問題も靖国問題も、これらは全て中国や韓国によって反日運動に利用され、国際社会からも日本がたたかれる材料となっていますが、その原因を作ったのはいずれも日本の朝日新聞であったことは有名な話です。
同様に徴用工問題も、日本の朝鮮大学の教員だった朴慶植氏が、日韓基本条約に反対するために「募集」「官斡旋」「徴用」を“強制連行”と主張した書籍『朝鮮人強制連行の記録』がきっかけとなりました。
多くの問題は日本発なのです。日本の朝日新聞、毎日新聞をはじめとするマスコミ・言論界、日本学術会議が支配する学会、反日的主張を繰り返す日弁連・法曹界、左翼思想を子供たちに教育する日教組、中国にわざわざ資金を提供し、南京大虐殺記念館を造らせた社会党、このように主に中国・韓国・北朝鮮で展開される反日運動の起源は日本にあり、それらはすべてGHQが行ったWGIP・日本人洗脳工作によって生み出されたWGIPの申し子たちなのです。
彼らは日本を弱体化させるために、戦後80年近い歳月をかけて日本の社会深くに浸透し、日本の言論界・マスコミを支配し、今でも政治家やコメンテーターとしてテレビに出ては堂々と反日的な発言を繰り返し、日本の弱体化工作を続けているのです。
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