・GHQが行った日本人洗脳工作“WGIP：War Guilt Information Program”
「選民の歴史ユダヤ人編」で明らかにしたように、欧米国際金融資本勢力は、利害が一致するときは日本を仲間に引き入れて利用するだけ利用し、目的を達成し日本の力が強くなり過ぎたと見るや、今度は自分たちにとって邪魔な存在として、謀略をもって戦争に引きずり込み、日本を徹底的に叩き潰したのです。
彼らの日本に対する仕打ちは、人類の最終兵器・原子爆弾を広島・長崎の人口密集地帯に投下し、非戦闘員婦女子の無差別大量殺戮を行うという、正当化することのできない、許されざる戦争犯罪行為を行うほどに徹底したものでした。
しかし連合国側の仕打ちはそれだけで終わることはありませんでした。
日本が二度と再び自分たちに歯向かうことができないようにするため、専門家が存在しないGHQの素人集団によって、たった9日ほどで書き上げられた日本国憲法の草案を日本に押し付け、恒久的に戦争を放棄させる日本国憲法を、日本が主体的に作り上げたかのように装って発布させたのです。
さらには戦勝国側による一方的な軍事裁判・東京裁判によって、被害者である日本に冤罪を着せることで加害者に仕立てあげ、国際的に禁止されている事後法によって、日本を侵略国家として罰したのです。
その上、日本人に自虐史観を植え付ける“WGIP”という洗脳工作を施すことで、後々までも禍根を残さないように、自分たちの戦争犯罪行為を歴史から抹消し、侵略国家日本という偽りの歴史で真実の歴史を覆い隠してしまったのです。
そうして彼らは、アジアの解放のための戦争を意味する“大東亜戦争”の呼称を、“太平洋戦争”と変えることで、日本は侵略戦争を行った戦犯国家であると歴史を書き換えてしまったのです。
GHQが日本人に自虐史観を植え付けようとしたとき、まず行ったのがラジオ“眞相はかうだ”による戦時中の大本営の批判でした。
大東亜戦争中の政府や軍の腐敗・非道をドキュメンタリー風に暴くことで、国民は初めて知らされる「真相」に驚くと同時に、政府や軍部を激しく憎みました。
しかしこの番組は実はGHQがすべて台本を書いており、放送される内容も占領政策に都合のいいものばかりで、真実ではないものも多かったのです。
そして“東京裁判”で多くの日本人指導者たちを戦争犯罪人に仕立て、戦勝国側が日本の大東亜戦争を一方的に裁くことによって、「日本の戦争は侵略戦争であり、アジアの人々に贖いきれない重い罪を犯してしまった。」と、罪の意識を日本人の頭の中に徹底的に刷り込んだのです。
「戦前の日本は軍部が実権を掌握した全体主義国家であり、その軍部が実権を握ることで暴走してアジアを侵略した。大本営によって言論思想弾圧が行われ、日本人を洗脳して戦争に駆り立てた。日本人も日本軍国主義の犠牲者なんだ。」と日本の罪を刷り込み、「アメリカはそんな日本人を軍国主義から解放し、自由で民主的な社会を日本にもたらした。」と日本人を洗脳したのです。
つまり天皇を現人神などではなく我々と同じ人間なのだと人間宣言させ、第二次世界大戦以前の日本人の思想、教育、価値観、伝統すべてを否定することで、新しいアメリカ的価値観を無条件素晴らしいものとして受け入れさせようとしたのです。
アメリカ的価値観を定着させることによって、欧米白人社会を震え上がらせた日本人の精神を根底から破壊し、欧米白人社会に従順な日本人に作り替えようとしたのです。
同時に焚書政策によって、GHQのWGIP洗脳工作にあわない書物を廃棄し、日本人から真実に触れる機会を奪い取りました。
この工作によって戦前日本で刊行された7769点の書物が「没収宣伝用刊行物」に指定されて廃棄されてしまい、今ではどんなに探したとしても、一部を除いては日本人の目には永久に触れることもできない書物となってしまいました。
また日本の指導的立場にあった教職者、公職者を追放することによって、戦前から伝わる日本人の伝統精神を伝える者や愛国者を徹底的に排除しました。
その代わりに教職・公職に就けたのが反日的思想、左翼的な思想を持った人たちでした。
彼らを公職に就けることで、日本の国体の弱体化を図り、次の世代から愛国者を生み出さないような教育がなされたのです。
その結果戦後の左翼的思想教育を受けた人たちが成長し、左翼活動家となって日本の転覆をはかったのが連合赤軍であり、革マル派、中核派等の過激派、極左テロ組織でした。
その他にも日本民主青年同盟（民青）や新左翼等多くの左翼系組織が生まれました。
彼らは1960年の日米安保闘争、1968～70年の全共闘運動、大学紛争、1969年の東大安田講堂事件、1972年の連合赤軍あさま山荘事件、テルアビブ空港銃乱射事件等を起こし、世界中に日本人左翼テロ組織の脅威を印象付けることになったのです。
一方GHQが反日的思想、左翼的な思想を持った人たちを教職・公職に就けることによって生まれた組織も、やはり左寄りの思想的傾向を持った組織となりました。
日本学術会議、日弁連等、日本を代表する知識人の集まる組織の指導層は、今日でも多くは左寄りの思想を持った人たちによって占められています。
また日本教職員組合（日教組）、労働組合などは、学校や会社の組合員を組織し、政治活動を行うことによって、政治的にもかなりの影響力を持つに至りました。
日本学術会議は、政府の任命拒否問題で潜在化していた問題が顕在化されましたが、日本人学者が軍事に繋がる研究をすることには、どんな些細な研究に対しも反対しながらも、中国の軍事力増強には積極的に協力するなど、考えれらないような反日親中的組織となっていました。
日弁連は、弁護士として活動するためには必ず加入しなければいけない団体でありながらも、その幹部には反日左翼的な人たちが多く入り込み、日弁連から発せられる声明は、一部の反日的な人たちの主張を代弁するようなものとなり、一般国民に反日左翼的な主張を、あたかも正論であるかのごとくに刷り込む組織となってしまいました。
日本全国津々浦々にまで組織化された日教組は、反日的左翼思想を持った教職員が組合員の中核を占め、小学生、中学生、高校生に対して左翼的思想を巧みに刷り込み、国旗掲揚、国歌斉唱など愛国心の高揚につながる行為には反対し、日本人から伝統精神や愛国心を奪う教育を小さい頃から施しています。
今はジェンダーフリー、行き過ぎた平等教育等、ディープステートの方針に則った形の教育が行われているように見えます。
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