㉒自虐史観誕生の経緯

(四)自虐史観誕生の経緯 (まとめ)

1、白人キリスト教国家のみの繁栄の時代

人種差別思想を抱いていた欧米の白人キリスト教国家は、世界中にキリスト教を布教するという名目で法王からお墨付きをいただき、大航海時代を通して、宣教師を先頭に立てては未開の地を開拓しました。
その結果アフリカ大陸では黒人を奴隷として売買し、南北アメリカ大陸ではインディオたちを大量虐殺しては金・銀鉱物資源等を略奪し、アジアでは現地人を家畜のように扱い、苦役を強いては生産物を搾取するという植民地支配を行い、ヨーロッパ、アフリカ、そして南北アメリカを繋ぐ三角貿易と、アジアからの収奪物によって、植民地の犠牲の上に、自分たち白人キリスト教国家のみの繁栄の時代を築いていました。

2、侵略を防いだ世界最強の軍事大国・日本

しかしこの時代、無敵の白人キリスト教国家をもってしても、支配できなかった例外的な国も存在しました。
無敵艦隊を擁し、世界最強の軍事力をもって世界を侵略したスペインに対して、強大な軍事力をもって侵略を断念させた国家こそが日本だったのです。
当時戦乱に明け暮れていた日本は、西洋からもたらされた火縄銃の自国での製造に成功し、さらに改良を加えることで性能を向上させ、大量生産することで世界最強の軍事力を持つようになっていました。
その世界最強の軍事力をもって豊臣秀吉は、1592年と1597年、明を征服しようと朝鮮半島まで侵攻しましたが、秀吉の死によって大陸からは撤退することとなりました。
秀吉軍の強さは携帯していた武器、すなわち強靭な日本刀と日本式の火縄銃の破壊力、そして訓練され統率の取れた兵力と、卓越した戦術にあり、明軍も秀吉軍の前にはなす術もなかった様子が、明の歴史書にも残されているほどです。
その時もし秀吉が急死することが無かったら、秀吉軍は明をも征服していたであろうと言われるほどに、日本は世界でも最も強力な軍事力を持っていたのです。
それほどまでに凄まじい日本軍の強さを知ったスペインは、日本に戦争を仕掛けるどころか逆に秀吉によって脅しをかけられ、慌てふためきながらその対策を真剣に講じた様子が記録にも残されています。

日本に初めてキリスト教がもたらされたのは、1549年イエズス会のポルトガル人宣教師、フランシスコ・ザビエルによってでした。
スペイン人が最初に日本に現れたのは1584年でした。
スペイン人はマニラを拠点とした対日貿易を始めるとともに、日本侵略のための足掛かりを作ろうと宣教師によるカトリックの布教活動を活発化させました。
しかし日本に入ったキリスト教は、各地で神社仏閣を破壊し、日本人を奴隷として海外に売りさばいたりもしたため秀吉の怒りを買い、秀吉は1587年にバテレン追放令を発し、キリスト教の弾圧を行いました。
日本に入ったキリスト教は、わずか40年のうちに約20万人から30万の信者数に達したといいます。

秀吉の死後1603年に天下を取った徳川家康も、1612年にキリシタンの禁制を発令することで、キリスト教を日本から完全に締め出すことにしました。
同時に家康は、1641年から鎖国政策を取ることで軍縮を行い、日本は200年余りの平和な時代を迎えることとなりました。
この200年余りの期間、戦争の絶えなかった欧米では、産業革命もあって兵器も近代化がなされ、軍事力においても軍縮を行った日本との間で大きな差がついてしまいました。

3、開国後の日本と日露戦争

約200年の後、鎖国によって欧米諸国の近代化から取り残されてしまった日本は、武力を背景に開国を迫ってきた欧米列強に対してなす術もなく、1854年に日米和親条約を結ぶことを皮切りに、欧米諸国との間で一方的な不平等条約を呑まされることとなります。
その結果日本は長い間植民地のような屈辱を受けることとなり、日本に来た欧米人は、どんなに卑劣な犯罪を犯しても領事裁判権によって守られ、日本では裁くこともできないばかりか、慰謝料や損害賠償を要求される始末でした。
また日本の金銀も、不当な金銀比率によって吸い取られ、日本は急速に貧困に喘ぐようになりました。

それでも明治維新以降、最新の欧米文化を学ぶとともに、富国強兵に努めることで国力を増強した日本は、当時の最も脅威となっていたロシアの南下政策に対抗するため、清と朝鮮に対し共にロシアの脅威に備えようと訴えかけました。
しかし腐敗し旧態依然のままの清王朝も、権力闘争に明け暮れる朝鮮王朝も、日本の呼びかけには応えることもなく、ロシアの脅威を感じることも、近代化の必要性も感じることもありませんでした。
そのため日本は、1904年に起こった日露戦争では単独でロシアと戦い、10万人近くもの日本人を犠牲にしながらも、誰もが予想だにしなかった大勝利を収めることで、有色人として初めて白人に勝利し、ロシアの脅威からアジアを守り抜くことに成功したのです。
しかし当時のロシアは、世界でも最も強大な軍事力を誇っていたため、日露戦争における日本の勝利は、白人支配の世界が崩壊する危機感を白人社会に与えてしまう結果ともなり、黄色人種が白色人種を凌駕するという黄禍論が、本格的に欧米社会に広まるきっかけにもなりました。

一方日露戦争の勝利によって日本は、民族主義者たちの希望の地となり、アジア各国から多くの留学生が集まるようになり、後のアジア各国の独立運動指導者を数多く輩出することにも繋がり、アジアの盟主としての歩みを始めたのです。
日本はまた、キリスト教の失敗によって生まれた、白人至上主義的人種差別政策に対しても敢然と立ち向かいました。
1919年に開かれた第一次世界大戦後の世界秩序を決めるパリ講和会議では、史上初めて「人種平等法案」を提出し、16票中11票が賛成という絶対多数の賛成票を獲得することに成功しました。
しかしこの時の「人種平等法案」は全会一致での賛成票が得られなかったとして、人種差別主義者であった議長、ウィルソン・アメリカ大統領の独断によって、一方的に否決されてしまったのです。
こうして日本は人種差別に反対し、アジア諸国をはじめとして、世界中の有色人に、自分たちと同じような小さな体の有色人であったとしても、白人にも勝てるのだという希望を与え、第二次世界大戦後のアジア・アフリカの独立にも大きな影響を与える国となったのでした。

4、社会主義国家ソ連の誕生

日露戦争が起こったころロシアでは、1905年にツァーリズムの転覆を図ろうと、第1次ロシア革命が起こりました。
さらには1914年に始まった第一次世界大戦によって弱体化した帝政ロシアは、1917年のロシア革命によって打倒され、この時に世界で初めての社会主義国家・ソビエト社会主義共和国連邦が誕生したのです。

ロシアに社会主義国家・ソ連が誕生すると、ソ連は社会主義を中国大陸へも拡大しようと、1921年7月に中国共産党を結党しました。
その時最も邪魔な存在となったのが、ロシアの南下政策を阻止するために大陸に進出し、日露戦争にも勝利して存在感を増していた日本でした。
当時イギリスやアメリカは、表向きは国民党・蔣介石を支援しながらも、裏では中国共産党を支持し、紛争を早期に収めようとする日本を支那事変の泥沼へと引きずり込みました。
彼らは国民党を日本との戦いで消耗させ、弱体化したところを中国共産党が叩くというシナリオを描き、中国共産党はそのシナリオ通りに、第二次大戦後の1949年10月に、弱体化した国民党を労することなく破ることで、中国大陸を共産化することに成功したのでした。

5、歴史を変えた近衛文麿

第二次世界大戦時、社会主義国家はまだソ連一国しかなかったため、1941年の独ソ開戦時に、日本も極東からソ連との戦いに打って出れば、この時にソ連は滅んでいた可能性がありました。
まさしく社会主義国家ソ連を打倒し、共産主義をこの地上から一掃する千載一遇のチャンスがこの時だったのです。
この時にたとえソ連を一気に打倒することができなかったとしても、日本は北樺太にある埋蔵量の豊富な油田を確保し、反共の蒋介石と手を組み、中国大陸の共産化を阻止することもできました。
そうなれば日本はアメリカとの戦争を回避し、大東亜戦争に打って出る必要もなかったのです。

独ソ開戦の報を受け松岡洋右外相は、「即刻北進してソビエトを討ち、ドイツと共にソビエトを東西から挟み撃ちにすべし」と天皇陛下に上奏します。
しかしこの時の首相近衛文麿は、ルーズベルト大統領同様共産主義者の風見章や、スパイとして処刑された尾崎秀実ら、ソ連・コミンテルンと繋がりのある社会主義者たちを身近に登用していたため、松岡外相の北進案は受け入れらることはありませんでした。
特に内閣書記長だった風見章は、コミンテルンの意向に沿った動きを大胆かつ巧妙に行い、近衛は北進の代わりに南進、つまりアメリカとの決戦へと舵を切り、日本は大東亜戦争へと向かうことになるのです。
この時の日本の決断が、第二次世界大戦以降今日に至るまでの世界の秩序、世界の歴史を、大きく変えてしまったと言っても過言ではありません。

6、ルーズベルトの陰謀

一方アメリカでは、ルーズベルトの側近には、ソ連・コミンテルンの工作員や社会主義者たちが多く入り込んでいたために、日本をソ連とではなく、アメリカと戦うようにとの工作活動がなされていました。
ルーズベルトはアメリカは戦争をしないことを公約にして大統領に三選されていました。そのためルーズベルト自らが日本に対して宣戦布告を行うことはできなかったために、1940年10月に日本を対米戦争に導くための「マッカラム覚書」が作成され、覚書に従い日本を対米戦争へと導く工作活動が、水面下で活発に行われていたのです。
覚書に従い、まずは日本を国民党軍との泥沼の戦いによって消耗させるために、爆撃機や戦闘機を中国に送り込むなどして、国民党軍を陰で支援しました。
そして経済的にはアメリカ・イギリス・中国・オランダによるABCD包囲網を敷くことで、資源を持たない国日本をとことん追い込みました。
さらには日本近海で、一触即発となるような領海侵犯行為を繰り返し、日本をアメリカとの戦争に駆り立てるために、実質的に宣戦布告に等しい工作活動が幾重にも行われていたのです。

それでも日本は、中立条約を結んでいたソ連に仲介を依頼するなどして、ありとあらゆる手段を講じて、平和的に問題を解決しようと試みましたが、アメリカの挑発行為は戦争目的だったために、日本の交渉には応じるはずもありません。
その結果日本は1941年12月8日、国家の生き残りをかけて真珠湾奇襲攻撃に出ることで、宣戦布告無き先制攻撃に至り、アメリカ国民の日本人への怒りの感情に火をつける結果となってしまいました。
ルーズベルトは日本の真珠湾奇襲攻撃を事前に知りながらも、ハワイの前線基地には何も伝えず、2400人もの若きアメリカ人兵士を犠牲にすることで日本を加害者に仕立て、アメリカ国民の憎悪を掻き立てることに成功し、思惑通りに国民の熱烈な支持を受けて日本との戦争に臨んだのです。

7、自衛の戦い、アジア解放のための戦い

日本はアジアを侵略しようとして第二次世界大戦を引き起こしたわけではなく、アメリカ・ルーズベルト大統領の陰謀によって戦争に引きずり込まれ、自衛のために戦った戦争であったことが、多くの公文書資料や当時の関係者らの証言によって明らかにされています。
GHQの司令官だったマッカーサー元帥も、1951年5月3日、米国上院軍事・外交合同委員会で「日本が戦争を始めた目的は、大部分が安全保障のためだったのです。」と、日本は自衛のために戦ったと証言しています。
しかも戦争に打って出るにしても、自衛のためという日本のためだけの目的では良しとはせず、アジア各国の独立運動家たちを支援してきた、アジアの盟主としての大義を果たさなければいけないと考え、「八紘一宇」の精神をもって大東亜共栄圏の建設を標榜して戦争に打って出たのです。
こうして日本は、欧米によって不当な植民地支配を受けていた有色人、アジア諸国の解放のための戦争として、アジア各国を占領するアメリカ、イギリス、オランダ、フランスに対して宣戦布告をし、緒戦の圧倒的な勝利によってアジア各国の解放に成功したのです。
つまり日本が戦ったのは、植民地で迫害され、搾取され続けていたアジアの人たちとではなく、アジアの国々から300~400年もの期間搾取を繰り返し、アジア人を苦しめ続けてきた欧米の白人侵略者たちと戦ったのでした。
つまり日本はアジアを侵略したのではなく、アジアの解放のために戦ったのです。これこそが第二次世界大戦の真実なのです。

しかし当時の日本は、元々国力が乏しかった上にABCD包囲網を敷かれ、経済的にも追い詰められていたため、日本の国民も貧困にあえぐほどに日本自体に物資が窮乏し、解放したアジアの国々をすぐに支援できるほどの余力はありませんでした。
そのため大東亜共栄圏の建設という崇高な理想を掲げ、東南アジア諸国を欧米から解放したとしても、国によっては日本への物資の供給地として利用されただけとなり、日本による解放を歓迎しなかった国があったことも事実でした。
実際フィリピンなどでは、アメリカ統治時代の方が良かったという声が上がったことも事実です。

日本が戦争に負け、アジア各地から撤退すると同時に、旧宗主国が再び植民地を支配しようとやってきたとき、アジア諸国は日本軍によって訓練された独立義勇軍を中心として旧宗主国に立ち向かい、次々と独立を果たすことができました。
特にインドネシアでは、日本の敗戦後も日本軍が義勇軍として残り、インドネシア独立戦争には3,000名もの日本兵が従軍し、1,000名以上の兵士が命を落としました。
日本の兵士にとってインドネシアに残るということは、脱走兵として扱われることを意味しました。つまり日本に対する反逆者となる汚名を着てまでも、インドネシアの独立の為に戦ったのが彼ら3,000名の義勇軍だったのです。
「八紘一宇」の精神を日本人兵士一人一人に徹底し、アジアの解放の為に戦ったのでなかったならば、日本人がインドネシア独立の為に命を捧げるなどということは到底できるはずがないのです。

8、敗戦国日本の悲劇

このように大東亜戦争は一般的に信じられている、日本のアジアへの侵略戦争などではなく、イギリスやアメリカ・ルーズベルト大統領、それとルーズベルトの背後にあったソ連・コミンテルンの工作によるものであり、日本にとってはあくまでも生き残りをかけた、自衛のための戦争であったのです。
そんな日本に対しアメリカは、戦争に勝利するだけでは飽き足らず、当時開発中だったウラン型原子爆弾、プルトリウム型原子爆弾の実験場として、あえて人口密集地帯に目標を定め、それぞれ1945年8月6日に広島、8月9日に長崎に原爆を投下することで、約21万人もの死者と、約37万人もの被爆者を出しました。
原爆の使用も、一般人への攻撃も、戦時国際法・ハーグ陸戦条約違反であるにもかかわらず、アメリカ・トルーマン大統領はあえて国際法を犯してまでも広島・長崎で、無垢の市民の大量虐殺を実行したのでした。
原爆を使わなくても日本が1945年8月には降伏していたことは、日米の歴史文書で圧倒的に示されており、トルーマン大統領や側近らもそれを分かっていたことが、数々の資料で証明されていますが、アメリカは敢えて日本が飲めないような要求を突きつけて、戦争を長引かせることで、原爆実験を間に合わせた感さえもあるのです。

また日本やアメリカの政府の中枢に潜り込み、日本との戦争を回避する工作に成功したソ連・コミンテルンは、大戦終結間際、広島への原爆投下直後の1945年8月8日に、日ソ中立条約を一方的に破棄して日本に宣戦布告をし、その1時間後には満州国に攻め入り、8月14日には日本がポツダム宣言を受諾し、終戦を迎えたにもかかわらず、8月16日には南樺太、18日には北方領土を火事場泥棒のように奪い、さらには北海道まで奪い取ろうとしました。
日本は終戦により一旦は武器を放棄しましたが、8月18日以降樋口季一郎少将率いる日本軍は、ソ連の侵攻に命がけで抵抗し、ソ連軍の北海道への侵略は阻止することに成功したのです。
そのためソ連は、約65~70万人に上る日本軍捕虜をシベリアに抑留し、過酷な強制労働を強いることで、日露戦争に敗れた復讐を果たすことにしたのです。
こうして日本は、勝ち目のない、やりたくもなかった大東亜戦争に引きづり込まれ、原子爆弾まで投下されることで、完膚なきまでに叩きのめされたばかりか、ソ連によっても追い討ちを掛けられ、第二次世界大戦は悲劇のうちに幕を閉じたのでした。

9、GHQが行った日本人洗脳工作“WGIP”

明治維新以降の歴史を見ると欧米列強は、利害が一致するときは日本を仲間に引き入れて利用するだけ利用し、目的を達成し日本の力が強くなり過ぎたと見るや、今度は自分たちにとって邪魔な存在として、謀略をもって戦争に引きずり込み、日本を徹底的に叩き潰したのです。
彼らの日本に対する仕打ちは、人類の最終兵器・原子爆弾を広島・長崎の人口密集地帯に投下し、非戦闘員婦女子の無差別大量殺戮を行うという、正当化することのできない、許されざる戦争犯罪行為を行うほどに徹底したものでした。

しかし連合国側の仕打ちはそれだけで終わることはありませんでした。
日本が二度と再び自分たちに歯向かうことができないようにするため、専門家が存在しないGHQの素人集団によって、たった9日ほどで書き上げられた日本国憲法の草案を日本に押し付け、恒久的に戦争を放棄させる日本国憲法を、日本が主体的に作り上げたかのように装って発布させたのです。
さらには戦勝国側による一方的な軍事裁判・東京裁判によって、被害者である日本に冤罪を着せることで加害者に仕立てあげ、国際的に禁止されている事後法によって、日本を侵略国家として罰したのです。
その上、日本人に自虐史観を植え付ける“WGIP”という洗脳工作を施すことで、後々までも禍根を残さないように、自分たちの戦争犯罪行為を歴史から抹消し、侵略国家日本という偽りの歴史で真実の歴史を覆い隠してしまったのです。
そうして彼らは、アジアの解放のための戦争を意味する“大東亜戦争”の呼称を、“太平洋戦争”と変えることで、日本は侵略戦争を行った戦犯国家であると歴史を書き換えてしまったのです。

GHQが日本人に自虐史観を植え付けようとしたとき、まず行ったのがラジオ“眞相はかうだ”による戦時中の大本営の批判でした。大東亜戦争中の政府や軍の腐敗・非道をドキュメンタリー風に暴くことで、国民は初めて知らされる「真相」に驚くと同時に、政府や軍部を激しく憎みました。
しかしこの番組は実はGHQがすべて台本を書いており、放送される内容も占領政策に都合のいいものばかりで、真実ではないものも多かったのです。

そして“東京裁判”で多くの日本人指導者たちを戦争犯罪人に仕立てあげ、戦勝国側が日本の大東亜戦争を一方的に裁くことによって、「日本の戦争は侵略戦争であり、アジアの人々に贖いきれない重い罪を犯してしまった。」と、罪の意識を日本人の頭の中に徹底的に刷り込んだのです。
「戦前の日本は軍部が実権を掌握した全体主義国家であり、その軍部が実権を握ることで暴走してアジアを侵略した。大本営によって言論思想弾圧が行われ、日本人を洗脳して戦争に駆り立てた。日本人も日本軍国主義の犠牲者なんだ。」と日本の罪を刷り込み、「アメリカはそんな日本人を軍国主義から解放し、自由で民主的な社会を日本にもたらした。」と日本人を洗脳したのです。
つまり天皇を現人神などではなく我々と同じ人間なのだと人間宣言させ、第二次世界大戦以前の日本人の思想、教育、価値観、伝統すべてを否定することで、新しいアメリカ的価値観を無条件素晴らしいものとして受け入れさせようとしたのです。
アメリカ的価値観を定着させることによって、欧米白人社会を震え上がらせた日本人の精神を根底から破壊し、欧米白人社会に従順な日本人に作り替えようとしたのです。

同時に焚書政策によって、GHQのWGIP洗脳工作にあわない書物を廃棄し、日本人から真実に触れる機会を奪い取りました。
この工作によって戦前日本で刊行された7769点の書物が「没収宣伝用刊行物」に指定されて廃棄されてしまい、今ではどんなに探したとしても、一部を除いては日本人の目には永久に触れることもできない書物となってしまいました。

また日本の指導的立場にあった教職者、公職者を追放することによって、戦前から伝わる日本人の伝統精神を伝える者や愛国者を徹底的に排除しました。
その代わりに教職・公職に就けたのが反日的思想、左翼的な思想を持った人たちでした。
彼らを公職に就けることで、日本の国体の弱体化を図り、次の世代から愛国者を生み出さないような教育がなされたのです。

10、“WGIP”の申し子たち

戦後左翼的思想教育を受けた人たちが成長し、左翼活動家となって日本の転覆をはかったのが連合赤軍であり、革マル派、中核派等の過激派、極左テロ組織でした。
その他にも日本民主青年同盟(民青)や新左翼等多くの左翼系組織が生まれました。
彼らは1960年の日米安保闘争、1968~70年の全共闘運動、大学紛争、1969年の東大安田講堂事件、1972年の連合赤軍あさま山荘事件、テルアビブ空港銃乱射事件等を起こし、世界中に日本人左翼テロ組織の脅威を印象付けることになったのです。

一方GHQが反日的思想、左翼的な思想を持った人たちを教職・公職に就けることによって生まれた組織も、やはり左寄りの思想的傾向を持った組織となりました。
こうして左傾化した組織は、今日では日本のマスメディアに典型的に表れています。
マスメディアは本来、双方の意見を平等に報道すべきという本来の姿勢が失われ、ほとんどが反日的な報道、反日的なコメントのみを垂れ流す、反日マスメディアとなってしまいました。
その結果日本人は、知らず知らずのうちに自虐史観によって洗脳され、左翼的な世の風潮を自然と受け入れてしまい、自覚も無いまま悪意を持った左翼的な人々に利用されるようになりました。
良心的な人、素直な人であればあるほど彼らの主張が浸透し、平和・人権・持続化可能な未来などという美名に利用され、日本の弱体化に寄与しているのです。

慰安婦問題も南京大虐殺問題も靖国問題も、これらは全て中国や韓国によって反日運動に利用され、国際社会からも日本がたたかれる材料となっていますが、その原因を作ったのはいずれも日本の朝日新聞であったことは有名な話です。
同様に徴用工問題も、日本の朝鮮大学の教員だった朴慶植氏が、日韓基本条約に反対するために「募集」「官斡旋」「徴用」を“強制連行”と主張した書籍『朝鮮人強制連行の記録』がきっかけとなりました。
多くの問題は日本発なのです。日本の朝日新聞、毎日新聞をはじめとするマスコミ・言論界・学会、左翼思想を子供たちに教育する日教組、中国にわざわざ資金を提供し、南京大虐殺記念館を造らせた社会党、このように主に中国・韓国・北朝鮮で展開される反日運動の起源は日本にあり、それらはすべてGHQが行ったWGIP・日本人洗脳工作によって生み出された“WGIPの申し子”たちなのです。
彼らは日本を弱体化させるために、戦後80年近い歳月をかけて日本の社会深くに浸透し、日本の言論界・マスコミを支配し、今でも政治家やコメンテーターとしてテレビに出ては堂々と反日的な発言を繰り返し、日本の弱体化工作を続けているのです。

11、真実の歴史の解明

こうして日本には自虐史観が蔓延し、その自虐史観が常識となってしまったために、日本の真実の歴史は失われてしまいました。
それは第二次大戦終了後の、80年近くも前の昔の話などではありません。今現在も着実に浸透している、日本の歴史の破壊工作です。
中国は自国の国民の不満のはけ口を日本に向けるために、意図的に歴史を作り替えて、国家的に反日教育を行っています。
中国共産党は日本と戦った歴史はないにもかかわらず、日本によって蹂躙されたという『百年国恥』を国民教育として徹底し、日本人に対する恨みを国民一人一人に植え付けています。
また沖縄の歴史を改竄し、北海道アイヌ民族の歴史を捏造することで、沖縄と北海道の日本からの分離独立を画策しているのです。
韓国は日本による朝鮮統治を恥と見做し、日本による支援、その結果として近代化に成功した歴史を抹殺してしました。
またことあるごとに賠償金を奪おうと、捏造された慰安婦問題、徴用工問題等を喧伝し、ことあるたびごとに世界中に日本の非を訴え続けています。
ロシアは第二次大戦後のどさくさに紛れて、火事場泥棒のように奪った北方領土を正当化しようと、改竄した歴史教育を行っています。
アメリカは、自らが日本を戦争に引きずり込みながら、日本に原子爆弾を投下するという、人類史上まれに見る残虐行為を行っているにもかかわらず、日本に自虐史観を押し付け、自国の戦争犯罪行為を正当化しているため、未だにその罪を認めようとはしません。
このような外国勢力の影響を受け、今現在日本の学校で行われている歴史教育は、惨憺たるものとなっています。
日教組という“WGIP”の申し子や、日本に浸透している反日日本人たちによって、今なお日本の歴史は書き換えられているのです。

自虐史観を固持しようとする人たちは、真実の歴史を取り戻そうとする人たちを『歴史修正主義者』とレッテルを貼ることによって、歴史を改竄する者として攻撃します。
また歴史を捏造する黒幕を暴こうとすると『陰謀論』の一言で一蹴し、それ以上真実に近づくことを妨害します。
このように反日日本人や各国の思惑によって、いくら捏造した日本の歴史を押し付け、真実の歴史を覆い隠そうとしても、真実の歴史は隠しきれるものではありません。真実はなにものにも負けることなどありません。
特に高度情報化した現代においては、必ず真実は暴かれるようになっているのです。

例えばそんな妨害に屈することなく、日本人に真実の歴史を伝えたいと作家の百田尚樹氏や、ジャーナリストの有本香氏らが立ち上がり、編纂されたのが『日本国紀』でした。
『日本国紀』は歴史書としては異例の大ベストセラーとなりましたが、その出版をめぐっては激しい妨害活動があったことが報告されています。
その妨害活動は個人というよりも、組織的になされており、真実の歴史を伝えることを阻止しようとする勢力の存在を証明する結果ともなっています。
そんな妨害があったにもかかわらず『日本国紀』は、累計発行部数65万部を超える大ベストセラーとなり、国民の真実の歴史を知りたいという思いの強さを示す形となりました。
また2021年に新たに『新版 日本国紀』を発行すると、たちまち大ベストセラーとなり、『新版 日本国紀』の売上によって百田氏は、11年連続100万部越えの大記録を打ち立てることができました。
『日本国紀』をみると、私たちの先祖はどれほど素晴らしい人たちだったのか、日本には世界に誇るべき素晴らしい歴史があったのだということを知らされます。
私たちが知らなかっただけで、歴史に残すべき偉人が、日本人の中にはこれほど多くいたのかということも知らされ、日本人として生まれてきたことに誇りを持つことができます。

本来歴史教育というものは、自国に対して誇りが持てるように教育するものです。
どこの国の歴史教科書を見ても、自国に対して誇りを持てるように書かれているのです。
しかし日本の歴史教科書だけは、日本人に罪の意識を植え付けるだけで、日本人として生まれたことに罪悪感を覚えさせるものとなっているのです。
日本人は世界でも最も良心的で、民度も高く、東日本大震災時でもパニックにならず、整然と配給を待つ日本人の姿や、サッカー観戦後にゴミ一つ残さない日本人サポーターの姿に、感動を覚える外国人は多くいました。
日本人から見ると当たり前の行為であったとしても、外国人から見た場合、異常な姿に見えるのです。

現在の日本人だけが民度が高く、昔の日本人は好戦的だったのかといえば、決してそんなことはありません。
昔の日本人の姿を知ると、現在の日本人以上に道徳的で、親切で、民度が高い日本人の姿が浮かび上がってくるのです。
そんな私たちの先祖の真の姿を知り、日本人として生まれてきたことに対し、私たちはもっと自信と誇りを持たなければいけないのではないでしょうか。
決して日本人の良いところだけを見て、悪いところには目を瞑ってもいいと言っているわけではありません。
良いところも悪いところも等しく見ることによって、正しい判断を下すべきであり、真実の歴史を知るべきだと言っているのです。
いつまでも日本人に真実を知らせたくないと思っている勢力に翻弄され、今なお日本に蔓延している自虐史観に囚われるのではなく、今こそ真実の歴史を取り戻そうということなのです。
今回ここに紹介した『近現代日本国史』は、自虐史観によって作り替えられた歴史を中心に、真実の歴史を伝えるためにまとめられたものです。
これだけを見たのでは一方的な見方と思われる方も多いでしょうし、足りない部分も多くあることでしょう。
『近現代日本国史』はあくまでも、真実の歴史を明らかにするための方向性を示したものであり、真実の歴史を探求するきっかけとなることを願ってまとめられたものです。
これをきっかけにお読みになった皆さまご自身が、真実の歴史を探求していただければ幸いです。

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